Eヘルスケアは、米国ではテレメディスン (Telemedicine) とかテレヘルスケア (Telehealthcare) とも言われます。言うまでもなく、医療提供者が、「接続された (Connected) 医療機器」を駆使して、遠隔にいる患者に対して、病状を診察して、データベースと照合しながら必要措置を施していくプロセスです。通信、ネットワークコンピューティング、ビデオ会話システムがインフラを支え、医療向けアプリケーション、個人データベース管理ソフトウェア、電子カルテデータ保管機能付き医療機器が具体的な仕事を行います。これらすべてがEヘルスケアのキーコンポーネントです。 現在、例えば在宅ケアを受けているアメリカ国民は700-800万人と言われます。在宅ケアまで行かなくとも、テレヘルスケアが提供するような、より頻繁に利用可能な定期的在宅ケアサービスを必要としている個人は当然さらに多くいます。自宅内に設置したテレヘルス用ホームサーバーを使うことで、もっと費用のかかる臨床医本人による直接訪問の必要性は減少し、またその移動時間も省ける。また、医療介護提供者と頻繁に連絡をとることで、患者は自分の体調をよりよく管理できるようになり、このことは患者の医療効果の維持改善につながる。 このように、在宅テレヘルスケアの最大のメリットは、従来の手段（医者による患者訪問、逆に 週に一度の患者本人による直接病院訪問）の場合よりもずっと頻繁に患者と連絡を取り合えるという点です。患者（ないし要介護高齢者、その近親者）は、自宅においてより多くの情報を医療関係者に伝達し、医師側は患者の状態をより正確に理解できれば、患者は結果的に、手軽に必要措置を自分で講じることもできる。このような医師と患者のやり取りスタイルは、単に医療行為の効率性・費用対効果という側面を越えて、例えば、先のサーズ騒ぎで露呈した病院という「従来型集合医療」のもつ院内感染リスク、さらに物理的に限界にあるベッド数ほか、現在の医療現場が抱える構造的問題点に対する大いなる解決策（ソリューション）になりつつあるというわけです。 現在米国では、遠隔診断におけるテレビ電話を介したやり取りやデジタル画像送信の利用例の多くは、テレラジオロジーや通常の電話を介した (trans telephonic) 周辺機器を使用する形が中心です。米国では、すでに1990年代に双方向性テレメディスン・プログラムが急増し、実際1992年以降毎年、テレメディスン・テクノロジーにおける投資・開発は倍増してきました。遠隔血圧モニタリング、患者データの保存／転送システム、テレラジオロジー用ビデオディスプレイ装置、遠隔ECG（心電図記録）は益々一般的になり、国民の多くの保健福祉に不可欠な存在となっています。 データ伝達プロセスは以下のようになります。まず、医療計測機器を使用して得られた生体データの記録・再現には医療施設間で電子カルテのデータを交換するための標準規格があり、この記述言語でカルテを作成します。遠隔医療では、この電子カルテに生体データの波形情報を追加します。この生体データファイルは、被験者からカルテセンターの個人カルテデータベースに伝達される。するとコンピュータが類似パターンを認識して患者の容体を早期に判断し、医師はより的確な対応ができるというシステムです。 米国議会が郡部、へき地における医療提供に必要な通信サービスの支援に年間4億ドルを割り当てた際、テレメディスンは重要課題として位置づけられました。すでに1996年の電気通信法に、「医療介護提供者は高度通信サービスへアクセスできなければならない」ことが記載されており、同法令はまた、公共および非営利の郡部医療介護提供者（RHCP）が都市部の場合と同等の料金で医療サービス提供に必要な通信サービスを受けられることを要求しています。 このような医療サポートは、言うまでもなく病気になってしまった人向けのインフラです。考えてみれば、理想的には病気にならないこと、「予防・保健」インフラがその前の段階として必須です。その意味で、医療行為に至らない段階の介護福祉体制が実は上記のメディカルインフラとパッケージで重要です。それは、今後の急速な高齢化社会進行をひかえて、病院そのもの、医療スタッフ不足という現実を踏まえれば、介護体制を含んだ広い意味での「病院機能の家庭・介護施設への肩代わり」という避けられない流れの中で、今後益々トータルでそのインフラ充実を図って行かねばならない大きな領域です。そして、そこにITスキルを如何に駆使するか、具体的な提案が今後益々求められましょう。 Copyright © 2001-2008 SBF All Rights Reserved.